睡眠不足が深刻化する理由と、その対策

大阪市の成人が1日に眠る時間は平均5.9時間となり、5年前に市の健康調査で記録された6.4時間から減少している。

この低下は、長時間労働の増加と、人口密集地域におけるスマートフォンの常時使用と密接に関係している。市のデータによると、都心部に住む市民は2023年の数値と比べ、午後10時以降のスクリーン使用時間が1日あたり47分増加している。こうした傾向は、就寝前にリラックスする時間を奪うとともに、御堂筋線での通勤中に日中の疲労を招くリスクを高めている。

梅田・難波が抱える地域特有の課題

梅田では、深夜まで走る電車や配送車両の騒音が窓を閉め切れない状況を生み出している。駅近くの1LDKの平均家賃は月9万2,000円ほどだ。難波では、午前1時まで営業する居酒屋の喧騒に加え、戎橋筋沿いの明るいネオンサインが光刺激となり、メラトニンの分泌を遅らせる要因となっている。大阪市健康づくりセンターは2025年、天王寺区でウェアラブル端末を活用した睡眠追跡パイロット事業を開始した。端末は無償で貸し出され、参加者は3か月分のデータを記録する。

センターのスタッフによると、参加者の68%が寝室のカーテンを見直し、デジタル機器の使用時間を制限したことで、睡眠時間が少なくとも30分延びたという。同プログラムでは、同施設で毎週火曜・木曜の夜に行われる無料のヨガ教室も並行して実施されている。

大阪の生活スタイルに合った実践的なアドレス

まず、就寝前のスマートフォン使用を寝室ではなくリビングで行うよう切り替えることから始めよう。代わりに、消灯前に畳の上でできる10分間のストレッチを取り入れてみてほしい。心斎橋付近に住む人は、地元の区役所が主催する毎週午後7時からのウォーキンググループに参加する方法もある。コースは午後8時15分に終了するため、そこから夕方のリラックスタイムに自然と移行できる。

寝室の温度は24〜26度に保つことが望ましい。大阪大学の住宅研究でも、この温度帯が夜中の目覚めを抑えることが示されている。午後3時以降はカフェインを控え、平日と週末で就寝時刻をそろえることも効果的だ。こうした取り組みを2週間続けることで、ヨドバシカメラ梅田など市内の家電量販店で4,000円以下で購入できるシンプルな睡眠トラッカーでも、改善の効果を数値で確認できるようになる。

市の健康担当スタッフは、これらの対策を試みても改善が見られない場合は、市販の薬に頼るのではなく、最寄りの区の診療所に相談するよう呼びかけている。健康づくりセンターが開催する次回の無料睡眠ワークショップの参加登録は、7月20日に開始される。